先日、食事をしていたところのマスターの名前が私と同じ名前で、奥さんが私の仲間と同じで、娘さんも、知り合いの名前で、なにか因縁を感じました。みなさんもそのような経験ありますか？

「モーター」

先日、モータースポーツをやっていた時の関係者から連絡があり、会議をしました。
色々モータースポーツ業界の今後を気にされていました。
一般に、この業界は環境とは表裏の状態でもあります。連携は不可欠になります。

そんな中、２００５年で打ち切られていた住宅用太陽光発電設備への国の補助金が今年度から復活したことで明るい話題になりました。EV（電気自動車）を家の電気系統に繋げば、ソーラーからEVに充電できたり、EVから自宅に電気を送ることが可能になります。
電力会社にとっても太陽光発電の不安定さが緩和されますし、停電時にも家庭で電気が使用できます。なによりも、二酸化炭素がなくなります。

また、オバマ大統領になり、気候変動を科学的論争の余地がないものと考えるようになりました。ブッシュ前大統領は実質的に環境よりも経済優先で政治を行ってきました。金融緩和を進め、バブルによって資金を運用してきました。
今後、オバマ大統領は環境重視へと施策を移行し、環境ビジネスに投資をし、環境分野を基盤に経済拡大を目指し、昨今の経済危機を脱出しようとしての狙いも見られます。

もし、本気にこの環境施策を行えば、今後の環境技術の開発や普及競争も熾烈になることは間違いありません。それが、モータースポーツ業界、車業界になれば、米国は石油からの脱却を現在目指し、ハイブリット車やEVの開発・普及に力をいれてくると予想されます。このような技術の面では、日本が世界をリードしていますので、ぜひその地位を保持するために、米国並みの施策実行を早急に行い、研究開発に力を注いで欲しいと思います。

そこで、関係者と議論し話をしたときに、政府がEV１００万台をメーカーに保証してくれれば、量産効果で価格はガソリン車以下の価格になり、普及のきっかけになると考えられるのではと結論付けました。無謀かもしれませんが、もし１００万台完売すれば、国は実質出費は１円もかかりません。自動車産業界、モータースポーツ業界の起爆剤になるだけではなく、環境の国、「日本」を売り出し、世界の環境先進国の一角をになえると思うのですが・・・みなさんはいかがお考えでしょうか。ちなみに、１００万台にかかる需要費用は２兆円と算出されました。
・・・某施策より効果は望める気がするのは私だけでしょうか。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　若狭　清史